【アメリカに住む方法・完全ガイド】5つの人気の移住方法と条件

「アメリカに住みたいけど、どうしたら移住できるのか」
「ビザの取得方法が複雑そう、難しそうで心配…」
といった悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

アメリカでの暮らしは多くの人にとって憧れですが、実際に移住するためにはさまざまな手続きや条件をクリアしなくてはいけません。

この記事では

• 人気の移住方法
• ビザ取得の種類と条件
• 就労ビザの種類

上記について、解説しています。

永住権取得の基本知識・5つの方法

アメリカで永住権を取得することは、多くの人にとって夢の一つです。

しかし、そのプロセスは複雑であり、しっかりとした知識が必要です。

永住権を取得するためには、いくつかの方法がありますが、それぞれに特有の要件や手続きが求められます。これらを理解し、適切に準備することが成功への鍵です。

永住権を得る方法には、

• 家族を通じた取得
• 雇用を通じた取得
• 投資による取得
• 才能や特殊技能を活かした取得
• そして抽選によるDVプログラム（Diversity Immigrant Visa Program）

などがあります。

これらの方法はそれぞれ異なる条件や手続きを伴い、どの方法が自分に最も適しているかを見極めることが重要です。

特に、配偶者や家族を通じた方法は、多くの人が利用する手段の一つです。

例えば、配偶者がアメリカ市民であれば、比較的スムーズに永住権を取得できる可能性があります。

また、DVプログラムは毎年多くの応募者がいるため、抽選に当たると大きなチャンスとなります。以下で詳しく解説していきます。

1. 家族を通じた取得方法

アメリカ市民や永住権保持者の配偶者や親がスポンサーとなることで、永住権を申請できます。

これはアメリカでの生活を希望する多くの人にとって現実的な方法です。

アメリカ市民または永住者の配偶者や、21歳未満の未婚の子供、さらには親がアメリカ市民である場合、家族を通じて永住権を申請することが可能です。

このプロセスは「ファミリーベースの移民」と呼ばれ、家族の絆を重視するアメリカの移民制度の一部です。

・利点

他の方法に比べて申請の優先順位が高く、比較的スムーズに進む点です。

しかし、手続きには時間がかかることもあり、申請者は必要な書類を正確に準備し、提出する必要があります。

「手続きが複雑で不安かもしれない…」と感じる方もいるでしょうが、専門家のサポートを受けることで安心して進めることができます。

また、家族を通じた永住権取得には、法律や規則が頻繁に変わるため、最新情報を常に確認することが重要です。要するに、配偶者や家族を通じた永住権取得は、家族の絆を活かしつつ、しっかりとした準備と情報収集が鍵となります。

2. 雇用主からのサポートを受ける方法

アメリカの企業がスポンサーとなり、特定の職務に就くことで永住権を得ることが可能です。

雇用主からのサポートによる永住権取得は、アメリカでの移住を考える方にとって非常に有効な方法です。

具体的には、雇用主があなたのために「労働証明書」を申請し、あなたのスキルや経験がアメリカで必要とされていることを証明するプロセスが必要です。

このプロセスは「労働証明書申請」と呼ばれ、雇用主があなたをアメリカで雇用する正当な理由を示します。

・メリット

この方法を選ぶ理由は、雇用主のサポートがあることで、手続きがスムーズに進む可能性が高いからです。

特に、専門的なスキルや高い経験を持つ方は、雇用主が積極的にサポートしてくれることが多いでしょう。

・注意点

ただし、雇用主のサポートを得るためには、まずアメリカの企業で働くための就労ビザが必要です。

就労ビザ取得後に、雇用主が永住権取得のサポートを開始する流れが一般的です。

要するに、雇用主からのサポートによる永住権取得は、就労ビザの取得から始まり、その後の雇用主の協力が重要な鍵となります。

・体験談

以前の私のクライアントのRさんは、駐在員から現地に残って転職をされた方ですが、この前話をしたら、入社して１年未満ですが、既に会社がRさんのために永住権の申請をしてくれているとのことでした。

永住権の申請をしてくれるからということだけではなく、彼女も「転職して本当によかった」と現職にとても満足している様子です。

彼女は娘さんのアメリカでの教育も考え現地に残ることを考えたので、転職をした先に永住権の申請を好意的にしてくれるということはとてもよい選択だったと思います。

ただし、永住権の申請に対して消極的な会社も多いのが現状です。　永住権を取ったら自由に何でもできるわけですから、転職をするリスクがあるのではないかと考え、多くの企業が雇用者の永住権申請には消極的です。　

【企業が永住権申請に消極的な主な理由】

永住権取得後の「離職リスク」

• 申請〜取得まで数年かかるにも関わらず、永住権取得後に辞められてしまうと企業にとって損失。
  
• 特に人材確保が難しい業界（例：IT、医療）では、これが大きな懸念になります。
  

手続きとコストが複雑・高額

• 弁護士費用や手続き負担（数千〜数万ドル）
  
• 労働認定や給与調整などの法的リスクも負います。
  
• 雇用主は「米国人で同様の仕事ができる人がいない」と証明する必要があり、時間と手間がかかる。
  

人事・法務が整っていない

• 特に中小企業やスタートアップでは、永住権サポートの知識・体制がないことも多いです。
  
• 「やったことがないから断っている」ケースもあります。

雇用主が永住権を申請してくれるのは「稀」ではありますが、「価値のある人材」だと認識されれば十分可能です。

また、「過去に支援実績のある企業」は次の申請も比較的前向きに検討してくれます。

3. 投資を通じた永住権取得の可能性

投資を通じた永住権取得の可能性について、アメリカではEB-5ビザプログラムが代表的です。

これは、一定額の資金をアメリカ国内の事業に投資し、10人以上の雇用を創出することで、本人と家族（配偶者・21歳未満の子）に永住権（グリーンカード）が付与される制度です。

具体的には、地域センターを通じてTEA（対象雇用地域）に最低80万ドルを投資するのが一般的です。

TEA以外の地域の場合、最低105万ドルの投資が必要となります。この方法は、「資産を活用して効率的に永住権を取得したい」と考える方にとって有力な選択肢といえるでしょう。

ただし、投資にはリスクが伴います。事前に投資先の信頼性や雇用創出の見通しを確認することが不可欠です。

また、EB-5の制度やアメリカの法制度に精通した移民弁護士や信頼できる専門家のサポートを受けることが、成功への鍵になります。

EB-5ビザは、一定の資金力を持ち、家族での米国移住を目指す方にとって、非常に現実的かつ強力な手段です。

4. 才能や能力を活かした永住権の取得

才能や能力を活かした永住権の取得は、アメリカへの移住を考える方にとって非常に魅力的な選択肢の一つです。

特に、特殊なスキルや専門知識を持つ方は、その才能を武器にグリーンカード（永住権）を取得することが可能です。

代表的なのが、EB-1Aビザ（特別な才能を持つ外国人向けの移民ビザ）です。

これは、科学、芸術、教育、ビジネス、スポーツなどの分野において「卓越した能力（Extraordinary Ability）」を持つ個人が対象となり、スポンサー（雇用主）を必要とせずに申請できるという大きなメリットがあります。

申請には、過去の実績を証明するための書類が必要です。

例えば、受賞歴、著名メディアでの掲載、学術論文、業界団体からの推薦、リーダーシップ経験などが挙げられます。

「自分にはそこまでの実績がないかもしれない」と感じる方も多いかもしれませんが、専門家のサポートを受けることで、自身の経歴や強みを適切にアピールすることが可能です。

このように、才能や能力を活かして永住権を目指すことは、キャリアを活かしながらアメリカで新たなステージを切り拓く有力な方法です。

5. 抽選によるDVプログラムの活用

抽選によるDVプログラム（Diversity Visa Program）は、アメリカへの移住を希望する人々にとって非常に魅力的な方法です。

毎年、アメリカ政府は多様性を促進する目的で、特定の国の出身者に対して永住権（グリーンカード）を抽選で提供しています。

このプログラムは、通常、移民が少ない国々の人々にチャンスを与えるために設けられています。

参加するためには、まずオンラインで応募する必要があります。

応募期間は通常、毎年10月から11月の間に設定されており、応募は無料です。

応募には、パスポート情報や学歴、職歴などの基本情報が必要です。

抽選に当選した場合、次のステップとしてビザ面接を受けることになります。

「応募しても当たらないかもしれない…」と不安に感じる方もいるでしょう。

しかし、応募すること自体にはリスクがないため、チャンスを逃さないためにも毎年挑戦する価値があります。

DVプログラムは、アメリカでの新しい生活を実現するための一つの大きなステップとなります。

特に注目すべきポイントは、一人につき年1回のみ応募が可能ですが、たとえばご夫婦であれば、それぞれが個別に応募することができ、当選確率を2倍にすることができます。

アメリカを目指すのであれば、DVプログラムへの応募は毎年欠かさず行うべきだと私は考えています。

アメリカでの就労ビザ取得手続き

アメリカで働くための就労ビザの種類と特徴

アメリカでの就労ビザ取得は、アメリカで働きたいと考える多くの人々にとって重要なステップです。

就労ビザを取得することで、合法的にアメリカでの就労が可能になり、キャリアの新たな展開が期待できます。

アメリカの就労ビザにはいくつかの種類があり、それぞれに異なる要件や手続きがあります。

これらのビザの取得には、雇用主のサポートや適切な書類の準備が不可欠です。

H-1Bビザ

例えば、H-1Bビザは専門職に対するもので、特定の職種に従事するために必要です。

このビザは、主に、対象職種：IT技術者、医師、会計士、金融、エンジニア、教育などが対象ですが、このビザは抽選制で、申請をしてもランダムに抽選になるので、抽選に当たらなければ、先に進むことが出来ません。

２００８年前までは先着順であったため、このビザで申請をする人が多くいました。よって、２００８年前まではエンジニア、金融業界や教師などこのビザのサポートがほとんどでした。

L-1ビザ

また、L-1ビザは企業内転勤者向けで、同一企業内での海外勤務者が対象となります。

これらのビザの取得には、雇用主のサポートや適切な書類の準備が不可欠です。このビザは、駐在員ビザと呼ばれています。

Oビザ

Oビザは芸術や科学、ビジネスなどで優れた能力を持つ人向けで、特に才能を持つ方に適しています。これらのビザは、それぞれの職種や状況に応じて選択する必要があります。

J1ビザ

Ｊ１ビザは「交流訪問者ビザ（Exchange Visitor Visa）」で、研修やインターン目的のビザで、１年間～１年半と期間が決まっています。

研修目的もあり、年齢制限はないものの、４０歳くらいまでが対象になります。　

このビザで現地で就労をして、そのままその会社でＥビザを下ろしてもらう可能性もあります。

実際に、私のクライアントさんもＪ１ビザで現地の食品会社で研修、そのまま現地でビザを下ろしてもらって、ウェブマーケティングの専門として仕事をしています。　

他にも、Ｊ１ビザで旅行会社で仕事をしている間に、プライベートで出会いがあり、現地のアメリカ人と結婚、グリーンカードも取れました。　

Eビザ

正社員として転職をする場合、一番多いのがＥビザです。

Ｅビザには主にＥ１とＥ２ビザがあり、Ｅ1（貿易駐在員ビザ）アメリカと日本間で継続的な「モノ・サービス」の国際貿易を行う企業に所属し、その取引に直接関わる人材に発行されるビザです。

駐在員は、ＬビザまたはこのＥ１ビザが主です。

この１年間でアメリカで転職成功をしたクライアントさんも１名は駐在員から現地採用へ、もう一人は日本から現地採用の転職で二人ともＥ１ビザが発行されています。

E2ビザ

もう一つ、Ｅ２ビザは、E2（投資家ビザでアメリカ国内で事業投資を行う個人、またはその企業のキーマンに発行されるビザで駐在員もこのビザで赴任している人もいます。　

どのビザが適しているかを判断するためには、あなたの職業や目的に合ったビザを慎重に選ぶことが重要です。しっかりと準備をして、適切なビザを取得しましょう。

ビザ申請の流れと注意点

ビザ申請の流れは、

ご家族帯同の場合は、特に注意が必要です。ご家族が申請書類に漏れがあり、渡航できないケースもあります。実際にある話ですので特に注意をしてください。家族揃ってアメリカに滞在できないことこそ残念なことはありません。

アメリカに住む方法まとめ

今回は、「アメリカに住みたい！」という方へ向けた方法をまとめました。

アメリカでの生活を実現するためには、まず移住方法を理解し、適切なビザを取得することが重要です。

多くの方が夢見るアメリカ生活ですが、手続きの複雑さに直面する方も多いでしょう。

情報を整理し、計画的に準備を進めることで、アメリカでの生活は現実のものとなります。

これまでに積み重ねてきた努力や情報収集は、必ずあなたの力となります。焦らずに、着実に進めていくことが大切です。

未来に向けての道は明るく、あなたの夢は必ず叶います。アメリカでの新しい生活を楽しみにしながら、前向きに行動を起こしましょう。

具体的な行動を起こすことで、あなたの成功を応援しています。まずは、必要な情報を集め、計画を立て、次のステップへと進んでください。